カリキュラム

都市計画情報特論

吉川 耕司 教授（専）

各種都市基盤整備の計画を行うために取得すべき情報や、そこから算定される意思決定のための情報について、必要とされる情報項目を具体的に検討するとともに、実際的な処理手法・過程について解説を行う。この際には、計画の流れを意識して、データ入手や観測といった「取得」、分析・加工といった「情報処理」、的確な意思決定のために適切な表現が必要な「出力」、これらを通してデータの蓄積と管理といった「ハンドリング」の各フェーズを連続的かつ網羅的にとりあげていく。これらを通して、持続可能な都市の発展を見据えた整備に実効的に寄与する計画情報のあり方について考究していきたい。

水質管理特論

濱崎　竜英 教授（専）

人間をとりまく環境に関わる広範な知識のうち、水質管理に関する知識を体系的 に理解するため、水質汚濁の理論的な機構、人や産業への影響、国や地方公共団 体による施策、水質汚濁を防止するために必要な処理技術について学ぶ。

地球環境特論

硲　 隆太 教授（専）

現在の地球環境は、人間活動による人工システムを抜きにしては、考えられない。人類に繁栄をもたらした科学技術は、他方では生態系を脅かすような事故や地域的な環境問題を引き起こし、1980年代初頭には地球規模の地球環境問題として顕在化した。こうしたなか、科学技術による文明社会の在り方の転換、地球と人類との共存、共生への転換が求められている。本講では、人工システムによる地球環境システムの変遷及び環境対策の進展を概観すると共に、地球と人類との共存、共生が図られる地球環境システムについて考察する。

環境経営特論

花田 眞理子 教授（専）

大量生産・消費・廃棄の20世紀型経済システムにおいて、企業経営と環境配慮は対立軸にあった。しかし持続可能な経済社会の実現をめざす21世紀型システムでは、外部コストの内部化が進むとともに、企業は環境配慮を前提条件として捉えるようになった。さらに、リスク管理や社会的責任の観点を先取りして、環境負荷削減をビジネスチャンスとして戦略的に捉えるエコビジネス市場の創設拡大事例も増えてきた。本講義では、経営のグリーン化とグリーンな市場の動向を論じると同時に、環境経営先進企業を数社訪問し、担当者からヒアリングを行った結果の発表を行う。

生態学特論

前迫 ゆり 教授（専）

地域あるいは地球レベルで人間をとりまく環境はきわめて厳しい状態が続いているが、それは基盤となるべき自然生態系の劣化・喪失を意味する。地球環境の維持には十分な量の自然生態系が必要とされるが、生物多様性の減少、外来種の侵入および野生動物生息地の分断化など生態系の攪乱は近年、増大しており、現代的課題の解決に向けて、生態研究が果たす役割は大きい。
　本特論は、地域の生態系を支える生物群集がどのような機能や構造をもつのか、さらに地域生態系のしくみおよび問題点について講義する。森林生態系、草地生態系、河川生態系、島嶼生態系などさまざまなフィールドを対象として、自然生態系における動物・植物相互作用、景観生態と人のかかわりなど、生物群集と環境との統合的理解をめざす。

大気環境特論

現在の地球環境問題は、地球温暖化、酸性雨、成層圏オゾン層のように大気環境の変化が主な原因となるものが多い。また、都市においても、自動車排ガスに起因する窒素酸化物や浮遊粒子状物質、さらに人の健康に重大な影響を与える微粒子（PM2.5）、ダイオキシンやアスベストなど、その対策が急がれる問題が多い。
　本講義では、主な大気汚染物質について、発生機構を具体的に概説するとともに、大気汚染データの入手方法、データの評価方法、簡易な予測・解析の方法などの手法について解説する。また、社会．経済的事象と大気汚染の関係についての解析方法、評価方法についても実例をあげて講義する。
　先端的な事例について、分かりやすい実例や演習をまじえて実践的かつ実用的に講義するので、今後の研究や業務に直ぐに使用できる手法の習得が可能である。

環境社会学特論

環境社会学には、(1)環境をめぐる人間と人間の関係を扱う〈環境問題の社会学〉と、(2)環境と人間の関係（＝つきあい）を扱う〈環境共存の社会学〉という２つの問題領域がある。本講義では、特に(1)の領域に注目し、環境問題への実践のために地元住民の生活分析を通じて環境保全の論理を形成してきた環境社会学の諸理論を概観しながら、ローカルなコミュニケーションを通じて発現する住民の主体性について検討する。

国際環境ビジネス特論

21世紀企業の生き残り条件は「環境経営」である。現代、グローバル先進企業には環境に配慮した経営方針とモノづくり・サービスが強く求められている。本講では、グローバル市場を席巻する日本のモノづくり企業の環境ビジネス、即ち製品の環境配慮設計やユニバーサルデザイン、工場省エネ、ゼロエミッションなど経営品質を高めるための秘訣を探る。総合家電メーカーを中心に、多様な環境技術や事業アイテムを取り上げ、環境保全とビジネスを戦略的に推進する日本企業の「環境ビジネス経営」について習得する。

文化環境特論（アジア）

倉橋 幸彦 教授（専）

20世紀における中国研究は、「謎の国」チャイナとの抗いの歴史であったと言ってよい。
その研究の嚆失をなしたものに、欧米から中国に派遣された宣教師たちがいる。
中でも、《Chinese Characteristics》の著者A.H.Smithや《400Million Customers》の著者Carl Crowはその代表と言える。また、わが国にも、従来は「支那通」という侮蔑語でもって否定的にしか評価されていない、China watcherが数多くいた。
この特論では、これら中国研究の先駆者の業績を再検証（顕彰）することにより、中国の文化環境を等身大でとらえることが、果たして可能であるのか。もし可能であるとすれば、どのような方法が有効であるのかについて考えることにしたい。

歴史環境特論（アジア）

藤永　 壮 教授（専）

本講義では、東アジア近現代の歴史文化環境を取り上げる。19世紀中葉に幕を開けた東アジアの近代は、一口に言えば自立した国民国家の建設を追求した時代であったが、日本を除いてその目標は達成できなかった。だがその日本は「帝国」としての膨張を志向し、それがついには国家そのものを破滅させることになる。第2次世界大戦後＝現代の東アジア諸国は基本的に自立した国家体制を確立したものの、冷戦構造はこの地域に分断と対立をもたらし、今日なおその枠組みは克服されていない。しかし一方で、こうした枠組みの前提にある近代国民国家体制も、いまや動揺しつつある。このような歴史的経緯と現状を、ミクロ・マクロ双方のさまざまな分析ツールに留意しつつ、批判精神をもって読み解くこと、これが本講義の目指すところである。

心身環境特論（身体系）

大槻 伸吾 教授（専）

心身環境分野のうち身体環境に関わる分野を担当する。身体はその恒常性の維持や身体活動において、環境から受ける影響は計り知れない。身体を取り巻く環境には、気象・気温・気圧・湿度などが挙げられる。これらの変化に伴い身体に生じる生理学的反応を調査研究するための理論と手法を習得することを目的に講を進める。一方、身体活動における環境とは、路（床）面・靴・活動に用いる用具などが考えられる。これらの環境を変化させて身体活動にどのような影響が生じるかをバイオメカニカルな手法を用いて研究するための基礎を習得する。身体環境を研究するためには身体生理の理解は当然であるため、本講はこれにも言及する。

スポーツ運動学特論

本講義では、人間が環境に対して合法的に適応する身体的能力を身体環境操作能力と捉まえ、スポーツにおける適切な身体環境操作についてパフォーマンスにつながる体力、技術、戦術の面から運動学的手法を用いて検討していく。また、子どものスポーツ・タレント育成、とくに小学生から高校生までの学齢期にある学習者の身体環境操作の結果としての生理的変化を発育学的検討を加えながら実践につながる手法について考察していく。なお、スポーツ・運動・発育のほか健康を対象とした身体環境操作についても考究していきたい。

スポーツ科学特論

仲田 秀臣 教授（授）

スポーツは身体活動をそれぞれの目的に対応すべく昇華させた形であるとも考えられる。それゆえにスポーツ活動を科学的に分析することは、日常生活をも含めた身体活動を解析することにおいても非常に有用である。スポーツの分析には、呼吸循環器系のアプローチと筋・関節などの運動器系のアプローチがその両輪である。本講では、この二つのアプローチの具体的手法の習得とその背景となる理論について理解することを目的とする。身体活動を解析するためには自らが実際に活動しそのときの呼吸循環や運動器の変化を体感することが必要であり、そこで生じる新たな体感が研究の萌芽においても重要である。そのため、本講ではスポーツにおいて呼吸循環・運動器に生じる様々な体感を経験させる機会も設けながら講を進める。

スポーツ心理学特論

三村　 覚 准教授（授）

ここでは、スポーツ心理学を応用心理学の一分野として捉え、ヒトの“こころ”と“行動”の法則性を、スポーツ場面への応用という形で論じる。主として競技力向上を最終目標としたテーマを扱う

フィールド/スタジオ
　研究１

必修科目である「フィールド／スタジオ研究」は、１と２から構成されており、それぞれ独立したものではなく、連続性のある内容である。院生は自らの修士論文のテーマを強く意識して受講することが要請される。単なる講義形式にはとどまらず、文献調査、フィールド調査、実験、制作なども含めた内容とする。研究分野や論文テーマにより比重の置き方には違いがあるが、「現場」を重視した内容とする。専任教員全員が担当するが、進捗の度合いを勘案して、院生を一堂に集めて行う講義、院生とその指導教員との間のゼミナールの２つの形式を適宜使い分ける。本科目は、一年次配当科目であり、全専任教員が担当して、研究を行う上で必要な基礎的事項について教授し、それに続いて２つの研究領域ごとにゼミナール形式によるより深い知の教授を行う。なお、論文テーマによってはこの一部をインターン研究で置き換えることができる。

フィールド/スタジオ
　研究２

「フィールド／スタジオ研究１」を基礎として、その発展・分析・解析を通して修士論文の作成に向けたゼミナールを主に行う２年次配当科目である。この場合、直接の指導教員だけではなく、関連する教員との複数担当制とすることによって、一層レベルの高い修士論文の作成を保証するものである。なお、論文テーマによっては、この一部または全部をインターン研修で置き換えることができる。